このページでは、簿記を受験する方、読者の方がお兄さんに質問できます。
質問がある方はコメント欄に書いてください(^^)
他出版社発行の書籍などの質問に関してはお受けできないこともございますのでご了承ください。
質問一覧
Q1 2018年6月の試験から範囲が変わるのですか？テキストは買い換えなくても大丈夫ですか。
A1 範囲が変わります。新しく学習する内容は取引自体を理解する必要がありますので、必ず新しいテキストに買い換えましょう。
Q2 テキストや総仕上げ問題集の答案用紙をダウンロードして使いたいのですが、どこにありますか？
A2 答案用紙はダウンロードできます。下記の購入特典をテキストP003、総仕上げ問題集P004に記載しています。
・練習問題の答案用紙のダウンロード
・ホームポジション一覧のダウンロード
・WEB解き方動画の無料視聴
Q3 商業簿記 テキスト＆問題集 第4版、総仕上げ問題集 第3版で誤植を発見しました。正誤表はありますか？
A3 誤植がございまして、大変申し訳ございません。翔泳社のホームページに正誤表がございますので、お使い頂けますと幸いです。★下記アドレスへ移動→正誤表をクリック→購入刷数を選択（不明なら全刷を選択）
テキスト＆問題集 第4版
https://www.shoeisha.co.jp/book/detail/9784798154022
総仕上げ問題集 第3版
https://www.shoeisha.co.jp/book/detail/9784798155234
Q4 試験になかなか合格できません。難しい問題に対応できないのですが、どうすればいいでしょうか。
A4 70点以上で合格に試験です。不合格の原因は難しい問題を解けなかったことではなく、簡単な問題でミスして失点をしているからです。難しい問題は合格者も解けていませんので、それ以外の問題で合否が決まっています。合格率が低い回で合格している方は、事前にミスの原因を把握し、ミス防止の対策をした上で試験に臨んでいます。たかがミスと思っていますが、対策をしている人はミスを防ぎ確実に得点を積み上げています。対策についてはこちらを参照ください。
① ケアレスミスの原因
② ミスノートの作り方
③日商簿記に合格するための正しい勉強方法
Q5 満期保有目的債券の利払日が3月末なので、これについても有価証券利息の仕訳をして、精算表に反映させるべきかと思ってしまったのですが、それは不要なのでしょうか。
A5 期中というのは、期末日の日中に行われる取引も含まれます。3月31日に有価証券利息を受け取る場合、期中の取引となります。問題文に何も書いてないなら、期中に正しい仕訳が行われていると考えてください。詳しくは下記のページを参照しましょう。
Q6 利息を算出する際、日割り計算をしますが、問題集の解答を見ると、一ヶ月を「30日」で計算していたり「31日」で計算していたりします。これは、何月が何日あるのか、記憶しておかないとダメ、ということでしょうか？
A6 日数は各自で覚えておくか、電卓の日数計算機能を使うか、のどちらかになります。日数の覚え方は、ニシムクサムナイなど、色々ありますので検索してみてください。最近はサッカーが流行っているため、西向くイレブン(2、4、6、9、11月は31日がない)、と覚えていることが多いようです。
お金に余裕がある場合は、日数計算機能のある電卓を購入して利息計算すると100%間違えないのでオススメです。
Q7 満期保有目的有価証券などを決算処理で評価替えしますが、これは、特に月割り、とない場合でも、月計算（5年なら６０ヶ月）でしたほうがよいのでしょうか？期首ではなく、前期途中で購入、発行、した場合などにとまどってしまい、計算間違いをよくするようになってしまいました。
A7 はい、月割りと考えて大丈夫です。簿記2級の場合、基本月割り、指示があればそれに従えば大丈夫です。テキストの下書きのように、いつに発行したのか、図を書いて情報を整理すると間違いが起きにくいのでオススメです♪
Q8 仕訳の問題で、借方と貸方に同じ勘定科目がある場合、合算するのでしょうか？別々に書いておくのでしょうか？
A8 「同じ日」に発生した「同じ取引」であれば合算するのが簿記試験の慣習です。ただし、「同じ取引」かどうか見極めるのが難しい場合、合算しなくても試験で不正解とされることはありません。心配な人は、分けて書いてもよいでしょう。
Q9 第3問が過去問演習の時、時間内に解けません。コツを教えてください。
A9 こちらの記事に解き方の無料動画をアップしていますので、ご覧ください。
Q10 問題文に勘定科目の指定がない場合、例えば減価償却費を備品減価償却費と書いても間違いではないのでしょうか？
A10 問題文に指定がない場合には間違いではありません。ただし、問題文や答案用紙に指示がある場合は、指示に従ってください。実際の試験では、次のように考えれば大丈夫です。
●第１問→選択肢の中から選ぶ。
●その他の問題→勘定元帳、試算表、精算表で使われている勘定科目を使う。なお、勘定科目には、許容科目というものがあり、許容科目であればどちらを使っても正解となります。こちらをご参照ください。
＜商工会議所ホームページ＞
許容勘定科目表
http://www.kentei.ne.jp/bookkeeping/topics/25.php
Q11 その他有価証券評価差額金の貸借対照表の残高に再振替仕訳は反映させない？
A11 その他有価証券評価差額金として、貸借対照表に表示される金額は必ず「取得原価と時価」の差額です。再振替仕訳は前期末の時価から取得原価に修正するために行います。再振替仕訳を行うことで、その他有価証券評価差額金の前期末残高が取り消され、残高が0になります。例題を使って詳しく見ていきましょう。帳簿価額と取得原価、時価の関係がわかっていれば、間違えることはありません。例題：次の資料に基づいて、平成29年度の貸借対照表に計上されるその他有価証券評価差額金はいくらか。
その他有価証券
（１）平成28年3月末 残高…取得原価＠￥300、時価＠￥360、株式数400株
（２）平成28年度期中取引
①5月10日に＠￥392.5にて300株購入した。購入代価と購入手数料￥750の合計は後日支払うこととした。
②11月15日に＠￥420にて500株購入した。購入代価と購入手数料￥1,500の合計は後日支払うこととした。
（３）平成29年3月末
A社株式の時価は＠￥425であった。＜解説＞
各勘定の残高を仕訳を書くと下記のとおりです。①前期末
・その他有価証券の残高 360×400株＝144,000（時価）
・その他有価証券評価差額金の残高 （＠360－＠300）×400＝24,000②再振替仕訳
その他有価証券評価差額金24,000／その他有価証券24,000上記仕訳後の残高
・その他有価証券の残高 144,000－24,000＝120,000（取得原価）
・その他有価証券評価差額金の残高 24,000－24,000＝0③有価証券の取得の仕訳
その他有価証券118,500／未払金118,500
その他有価証券211,500／未払金211,500上記仕訳後の残高
・その他有価証券の残高 120,000＋188,500＋211,500＝450,000（すべて取得原価）
・その他有価証券評価差額金の残高 0④決算整理仕訳
その他有価証券60,000／その他有価証券評価差額金60,000上記仕訳後の残高 【貸借対照表の計上される金額】
・その他有価証券の残高 450,000＋60,000＝510,000（時価）
・その他有価証券評価差額金の残高 60,000以上のように、「取得原価と時価の差額」が、貸借対照表のその他有価証券評価差額金の金額になります。
再振替仕訳を行った結果、その他有価証券評価差額金の残高が0になりますので、無視しているわけではありません。理解が不十分な方はすべての仕訳を書いてみましょう。
Q12 売買目的有価証券の洗替法と切放法の出題はないのでしょうか？
A12 簿記2級の範囲である売買目的有価証券について、近年、洗替法・切放法が論点となる問題は出題されていません。両者の違いは期首の再振替仕訳の有無と決算整理仕訳の金額の違いです。帳簿価額と時価を比較するのは同じですが、帳簿価額が両者で違います。
有価証券の評価方法 仕訳の書き方 時価法 切放法（テキストはこっち）
洗替法（あまり出ない）洗替法・切放法というと難しいイメージがありますが、実は簡単なので、さらっと学習しておいてもいいかもしれません。
なぜ簡単かといいますと、どちらも貸借対照表、損益計算書の最終金額は同じになるからです。
●貸借対照表 → 売買有価証券の時価
●損益計算書 → 帳簿価額（簿価）と時価の差額
【例題】
1年度期末：簿価10、時価12
2年度期末：時価13①切放法
＜1年度期末＞
売買目的有価証券 2/有価証券評価益 2●貸借対照表 → 売買目的有価証券 12
●損益計算書 → 有価証券評価益 2＜2年度期首＞
仕訳なし＜2年度期末＞
売買目的有価証券 1/有価証券評価益 1●貸借対照表 → 売買目的有価証券 13
●損益計算書 → 有価証券評価益 1②洗替法
＜1年度期末＞
売買目的有価証券 2/有価証券評価益 2●貸借対照表 → 売買目的有価証券 12
●損益計算書 → 有価証券評価益 2＜2年度期首＞
ここで前期末の時価評価額を取得価額に洗い替えの仕訳（再振替仕訳）をするため、洗替法といわれる。
有価証券評価益 2/売買目的有価証券 2＜2年度期末＞
売買目的有価証券 3/有価証券評価益 3●貸借対照表 → 売買目的有価証券 13
●損益計算書 → 有価証券評価益 1（相殺されるので）